1月27日に東京都で開催されましたスターサージカル株式会社主催 メディアセミナー「2030年の近視治療：世界の潮流と日本における屈折矯正治療の未来」に、当グループ総院長の北澤世志博が登壇しました。
セミナーではウォーレン・ファウスト氏（スターサージカル・カンパニー プレジデント/チーフオペレーティングオフィサー）と北澤医師が講演を行い、その後、両氏によるパネルディスカッションが行われました。
ウォーレン氏は、2020年以降、スマートフォンやパソコン使用の増加を背景に、子どもの近視が世界的に増加しており、アジアでは現在55％が近視、2050年には65％に達すると予測されており、強度近視が進行すると、網膜剝離や黄斑変性など失明リスクが高まる点を指摘されました。
こうした中、近視・遠視・乱視を矯正する治療として、有水晶体眼内レンズ（ICL）が注目されており、ICLは角膜を削らず、将来的にレンズを摘出できる可逆性が特徴であることを紹介されました。
北澤医師は、ICLの適応年齢は21～45歳が基本で、実際の施行は20～30歳代が大半を占めるが、普及に伴い40歳以上でも関心が高まりつつあることを指摘しました。ICLを希望する主な理由は、眼鏡やコンタクトレンズの不便さ、コンタクトレンズのケアの煩雑さ、老眼鏡を使いたくないといった生活上の負担軽減であることと解説しました。
また、2023年時点でICLの施行数がレーシックを上回っているのは世界中で日本のみで、日本は認定医制度のもと専門医による厳格な管理が行われていることを説明。現在、日本国内のICL認定医療機関は約380施設に達しており、認定専門医の適切な知識と患者様の選択が患者様の将来の視力を守ることになると述べました。
パネルディスカッションでは、両氏が近視への対応について次の内容の見解を述べられました。
レーシックは2008年頃には年間約20万件行われていたが、強度近視への不適応や術後ドライアイなどの課題により、現在は約2万件まで減少しています。一方、ICLは近視進行時にレンズを摘出できる可逆性が患者の安心感につながり、施行数増加の要因となっていいます。
眼内にレンズを挿入することへの不安は残るものの、施行例の増加や認知度向上により心理的抵抗は徐々に軽減しています。2023年には日本の屈折矯正手術の7割以上をICLが占め、安全性・有効性の面から今後の近視治療の中心となる可能性が高いとされています。
過去にレーシックで生じた合併症を踏まえ、ICLでは適切な患者選択と正確な情報提供を徹底することが、安全な普及に不可欠であることを述べられました。
